【昨日のアクセス数No.1記事】
◆『御朱印マップ』に続々と登録中！
ほくほくが公開したiPhoneアプリ『御朱印マップ』。
そのアプリに、自分で御朱印を登録していますよ〜という記事です（汗）
自分が欲しいアプリを作ってみたので、自分で使っているんです。。。
こんにちは、ほくほくです。
ただ今、ブログにiPhoneアプリのソースコードの記事などを書きたくて、ブログにソースコードを綺麗に表示できるプラグインを探しています。
それでSyntaxHighlighterというプラグインを見つけたのですが、ブログへの登録方法がまだ理解できていなくて・・・
ということで、昨日はWEBサイト見ながらウンウン悩んでいました・・・
ブログの更新も忘れて・・・すみません。
そこで今日は、まずこの2日間の運用成績をご報告します。
本日の収入は 2,747 円でした。
◆ 現在の獲得利益 ＝ 2,097,088 円 ◆
| 獲得利益 ＝ | 預託証拠金額（5,942,375円） ＋スワップ（28,713円） ＋出金額合計（416,000円） −元本（1,000,000円） −追加入金額（3,290,000円） |
おお。
悩んでいる間も、利益は積み上がっていました o(^0^)o
好きなことをやって、その間も着々と利益を積み重ねてくれるポートフォリオ、ありがたし。
資産運用の参考にどうぞ 
投資家さん大集合！お金儲けのヒミツ♪
投資家さん大集合！お金儲けのヒミツ♪さて、本日は日銀の金融政策決定会合がありましたね。
日銀が政策維持、15年度物価見通しは1.0％に大幅下方修正
日銀は２１日の金融政策決定会合で金融政策の維持を賛成多数で決定した。２０１５年度の物価見通しを１．０％に大きく引き下げる一方、１６年度を２．２％に小幅上方修正し、２０１５年度を中心とする期間の物価２％到達というシナリオを維持した格好だ。
一方、今年３月に期限が到来する貸出増加と成長基盤強化を支援するための２つの融資制度をそれぞれ１年間延長するとともに、制度の拡充を全員一致で決めた。
＜１５・１６年度の成長率を上方修正＞
会合では昨年１０月末に公表した「経済・物価情勢の展望（展望リポート）」の定例見直しを行った。日銀が物価２％の到達時期のメドとみている１５年度の消費者物価（生鮮食品除く、コアＣＰＩ）の前年比上昇率について、昨秋以降の原油価格急落を反映し、これまでのプラス１．７％からプラス１．０％に下方修正。一方、同年度の実質国内総生産（ＧＤＰ）見通しをこれまでのプラス１．５％からプラス２．１％に引き上げた。原油安や円安の進行による景気刺激効果や政府の経済対策、１０月に予定されていた消費税再増税の延期などを織り込んだためとみられる。
１４年度については、成長率をプラス０．５％からマイナス０．５％に大幅下方修正。消費増税の影響を除いたコアＣＰＩをプラス１．２％からプラス０．９％に引き下げた。１７年４月からの消費税再増税の駆け込み需要が発生する１６年度の成長率はプラス
１．２％からプラス１．６％に上方修正。同年度のコアＣＰＩはプラス２．１％からプラス２．２％に小幅上方修正した。
今回の見直しにあたり、変動の激しい原油価格（ドバイ）について「政策委員は１バレル５５ドルを出発点に、見通し期間の終盤にかけて７０ドル程度に緩やかに上昇していく」と想定した、という。
＜景気判断維持、物価「当面プラス幅縮小」＞
日銀では、１５年度の物価見通しを引き下げたものの、原油価格下落による物価下押し要因がはく落する年度後半以降、円安進行や景気回復に伴う需給ギャップ改善などと相まって物価は急ピッチで上昇すると見込んでいる。賃上げ機運の盛り上がりなどでインフレ期待も維持されているとみており、 物価は「１５年度を中心とする期間に２％程度に達する可能性が高い」とのシナリオを維持した格好で、金融政策運営の現状維持を賛成多数で決定した。木内登英審議委員は、前回に続いて昨年１０月末の追加緩和前の金融政策に戻すべきと主張して反対した。
景気判断は「基調的に緩やかな回復を続けており、消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動などの影響も全体として和らいでいる」との認識を維持。生産の判断を「下げ止まっている」に引き上げた。一方、原油安を受けて伸びの鈍化が著しい消費者物価の前年比上昇率は「０％台後半となっている」とし、「エネルギー価格の下落を反映して、当面プラス幅を縮小するとみられる」に判断を引き下げた。
＜融資制度、非取引先金融機関の活用も可能に＞
会合では貸出増加と成長基盤強化を支援するための２つの貸出支援制度の１年間の受付期間延長と拡充も決めた。両制度は、一定の条件を満たした金融機関に対し、年０．１％の低利で４年間の長期資金を供給する仕組み。
貸出増加支援は、貸出残高を増やした金融機関に対して資金を供給。成長基盤強化は、研究開発や環境・エネルギーなどを手がける企業に融資をした金融機関に貸し付ける。
今回の措置では、両制度とも日銀の非取引先金融機関でも制度が活用できるよう、それぞれの系統中央機関を通じて利用可能な枠組みを導入。成長基盤強化支援について、対象金融機関ごとの上限をこれまでの１兆円から２兆円へ、総枠を７兆円から１０兆円にそれぞれ引き上げる。
また、被災地金融機関を支援するための資金供給オペの１年延長も決めた。2015/01/21 14:26 ロイター
日銀は今、身動きが取れませんね。
このスキに諸外国が利上げをして、スワップが増えてくれるとうれしいです。
今週も半ばを過ぎました。
残り半分、頑張りましょう。
◆ほくほくの資産運用方法
